報道関係者各位
2009年03月16日
株式会社 社会情報サービス
株式会社 社会情報サービス
プレスリリース
『薬剤の使用動向調査（２００８年１１月実施）』の結果を公表
～薬剤の認知・使用の現状と今後を見通す～
- 前立腺肥大症治療薬『アビショット』の販売中止で、半年以内に中止する考えの医師は32％。
- 半年以内の減少を予想する医師も合わせると、およそ半数が他剤への切替を検討。
- 切替先として最も多く指名されたのは、併売先発品である『フリバス』。アビショット減少/中止意向を持つ医師の約7割に上る。
社会情報サービスは、「薬剤の使用動向調査」（２００８年１１月実施）の結果をまとめた。
この調査は１９８４年から２００５年まで年２回、計４０回にわたり、郵送調査法にて行われていた「薬剤の使用状況満足度調査」に代わり、２００６年１２月よりインターネット調査法にて新たに開始した調査である。これまでに、以下の８つの薬効群で今回を含め４回の調査を行っている*1
（*1： 抗アレルギー剤および前立腺肥大・排尿困難治療剤のみ2007年10月から実施した）
・血圧降下剤 ・脂血症治療剤 ・抗リウマチ剤 ・経口抗生・合成抗菌剤 ・非ステロイド性消炎鎮痛剤（経口） ・非ステロイド性消炎鎮痛剤（貼付） ・抗アレルギー剤*1 ・前立腺肥大・排尿困難治療剤*1
調査内容は、薬剤の認知・使用率や薬効内での処方患者割合、満足度評価などの現状評価に加え、製品メッセージ評価、及び半年後の処方量増減予測や処方減少・中止に伴う予定切替先薬剤の把握といった短期的将来の展望を盛り込んだものとなっている。
調査は、全国の各診療科を対象にインターネット法で実施され、調査期間は２００８年１１月４日～１１月２２日。なお、各薬効ごとに対象診療科が異なっており、今回、調査結果の一部を公表する「前立腺肥大・排尿障害治療剤」の診療科別内訳とそれぞれの有効回答数は、以下の通りである。
＜表１：2008年11月実施の使用動向調査（前立腺肥大症治療剤）の診療科別有効回答数一覧＞
調査結果（一部）
調査結果のうち、前立腺肥大症・排尿困難治療剤の現在の処方患者割合と半年後の処方量増減予測、および｢減少する｣「中止する」薬剤の切替先予定製品について、その一部を公表する。なお、半年後の予測の部分については各医師ごとに処方患者割合の高い上位５製品を対象としている。
【現在の処方患者割合】（→図１右）
現在処方している患者割合が最も高かった製品は、ハルナール（36.7%）。これに次ぐフリバス（17.8%）の2倍以上の処方患者割合を占めている。以下、エビプロスタット（12.4%）、ユリーフ（第一三共）（10.5%）、アビショット(10.2%)となっている。
＜図１：半年後の使用製品増減予測（左）および現在の処方患者割合（右）＞
（*2：現在、前立腺肥大症・排尿困難治療剤を処方されている患者数に対する各製品のシェア）
【半年後の使用製品増減予測】（→図１左）
半年後の処方患者割合が「増加する」と最も多く予想された製品は、ユリーフ（キッセイ：53%, 第一三共：52%）であった。
最も注目に値するのは、アビショット使用医の約半数が「減少する」または「中止する」と回答、特に「中止する」とした回答が3割を超えている点である。これは、アビショットの販売中止の発表（2008.11.10.）の直前直後という調査実施時期の影響が反映していると共に、アビショットから他剤への切替対応が迅速に行われる可能性を示していると考えられる。なお、この傾向は内科医よりも泌尿器科医で、ＨＰよりもＧＰで顕著となっている点を補足する。
【アビショットからの切替先として想定される製品】（→表２）
アビショットからの切替先として最も多く挙げられた製品は、併売先発品であるフリバス（71%）であり、約7割の医師から挙げられた。ただし、そのほかのαブロッカーであるハルナール(40%)やユリーフ（第一三共：37%, キッセイ：29%）もそれぞれ3-4割の医師が切替先として挙げている。
これらは前立腺肥大症治療薬市場の勢力図に変化が生じる可能性を示唆したデータであり、今後の動向に注目したい。
＜表２：今後半年間でアビショットの処方患者割合が現在よりも「減少する」「中止する」とした医師の切替予定先製品＞
（*3：今後半年間でアビショットの使用患者割合が現在よりも「減少する」または「中止する」と回答した医師のみを回答対象とした）
今後の調査予定
今回調査対象となった、前立腺肥大症治療薬を含む血圧降下剤など計８薬効については、今後も年２回の実施を予定しており、次回調査は２００９年５月実施の見込み。なお、これらの８薬効のほかに、骨粗鬆症治療薬・抗血小板剤ついても別日程で同様の調査を実施しており、最新版は２００９年２月（第３回目）に調査を実施済みである。
調査概要
調査方法
| １．調査名 | ： | 薬剤の使用動向定期調査（２００８年１１月実施） |
| ２．目 的 | ： | 調査対象薬効の各薬剤についての認知使用率や製品イメージの把握、使用製品の満足度に加え、半年後の処方動向予測と処方の減少・中止が予想される薬剤の切替先の薬剤を把握することを目的とした。 |
| ３．調査期間 | ： | 平成２０年１１月４日から平成２０年１１月２２日 |
| ４．調査方法 | ： | インターネット調査法 |
| ５．調査地域 | ： | 全国 |
| ６．調査対象薬効 | ： | ａ）経口NSAIDs ｂ）貼付NSAIDs ｃ）リウマチ治療剤 ｄ）経口抗生・合成抗菌剤 ｅ）抗アレルギー剤 ｆ）脂質異常症治療剤 ｇ）血圧降下剤 ｈ）前立腺肥大症・排尿障害治療剤 |
| ７．調査対象 | ： | 以下の診療科を標榜している医師 （注：薬効によって、調査対象診療科は異なっている） 「（一般）内科」「消化器内科」「循環器内科」「呼吸器内科」「代謝内分泌内科」「神経内科」 「腎臓内科」「リウマチ膠原病内科」 「（一般）外科」「整形外科」「脳神経外科」「皮膚科」「耳鼻咽喉科」「泌尿器科」 |
| ８．有効回答票総数 | ： | ａ）経口NSAIDs：５０１件 ｂ）貼付NSAIDs：５０１件 ｃ）リウマチ治療剤：３９６件 ｄ）経口抗生・合成抗菌剤：６５１件 ｅ）抗アレルギー剤：４４２件 ｆ）脂質異常症治療剤：５０９件 ｇ）血圧降下剤：５１７件 ｈ）前立腺肥大症・排尿障害治療剤：３６５件 |
調査項目
1. 月平均処方患者と処方患者割合
2. 認知率と使用率
3. 製品別処方患者数および処方患者割合
4. 後発品変更不可患者割合
5. 満足度
6. 製品使用理由
7. 使用製品増減予測
8. 製品切替意向
9. 新規使用開始予定製品
10. 製品使用開始理由
調査対象薬剤一覧（２００８年１１月実施分）
【血圧降下剤】
| 【脂質異常症治療剤】
【非ステロイド性消炎鎮痛剤（経口）】
【非ステロイド性消炎鎮痛剤（貼付）】
|
【経口抗生剤・合成抗菌剤】
【抗リウマチ剤】
| 【前立腺肥大治療剤】
【抗アレルギー剤】
|
参考：調査対象薬剤一覧（２００９年２月実施分）
【抗血小板剤】
| 【骨粗鬆症治療剤】
|
会社概要
株式会社 社会情報サービス
東京都新宿区富久町10-5 NMF新宿EASTビル 2F、3F
| 設立 | ：1982年４月 |
| 資本金 | ：2700万円 |
| 主な事業内容 | ：市場調査の企画実施分析、コンピュータソフト開発、 インターネット関連企画運営、マーケティングコンサルティング |
| 代表者 | ：牧田 孝（代表取締役社長） |
| 従業員 | ：50名 |
| 加盟団体 | ：日本マーケティングリサーチ協会（ＪＭＲＡ） 日本パーソナルコンピュータソフトウェア協会（ＪＰＳＡ） |
| ＵＲＬ | ：/ |
連絡先 伊藤、山澤
TEL 03-6709-9710
FAX 03-5361-7431