プレスリリース

報道関係者各位
2017年03月10日
株式会社 社会情報サービス

HTLV-1関連稀少3疾患の臨床医による認知率は60~98%

稀少疾患(HTLV-1)の国際学会でSSRIとM3が非専門医師対象の認知状況調査結果を発表

 株式会社社会情報サービスとエムスリー株式会社は2017年3月7日~10日に東京で開催された「HTLV-1会議(座長:山野嘉久 聖マリアンナ医科大学 先端医療開発学 教授)」において、一般臨床医によるHTLV-1関連疾患の認知状況に関する調査の結果を発表した。
 本調査では、聖マリアンナ医科大学・山野嘉久教授、長崎大学・岩永正子教授の監修の元、HTLV-1関連疾患と言われている「ATL(成人T細胞白血病・リンパ腫)」「HAM(HTLV-1関連脊髄症)」及び「HU(HTLV-1ぶどう膜炎)」の3つの希少疾患について、その認知状況に加え診療状況やスクリーニング検査の実施状況などを調査した。
 対象はエムスリー社の医師会員のうち、内科・皮膚科・泌尿器科・整形外科・眼科・産科の一般臨床医、調査手法はインターネット調査にて実施した。
 それによると、「ATL」の認知率は、“疾患名は知っている”まで合わせると98%の一般臨床医が認知していた。(“知っている”と回答した医師は75%)
「HAM」の認知率は84%(“知っている”は54%)、「HU」の認知率は60%(同、28%)であった。「HU」は他の2疾患と比べると全体の認知率は低いものの、眼科では今回の回答者全員(55名)が認知していた。

図1:HTLV-1関連疾患認知状況n=334※医師割合(%)
図1:HTLV-1関連疾患認知状況

図2:HUの眼科での認知状況※医師割合(%)
図2:HUの眼科での認知状況

 本調査で対象とした、産科医54名全体では、HTLV-1ウィルス検査の実施率は93%であった。HP医師では97%と殆どの産科医が実施していたが、GP医師では88%と1割強が検査をおこなっていないとした。また、実施している医師でも、「HTLV-1関連疾患が疑われる場合のみ」「希望した場合のみ」なども5~10%程度見られ、「全員にルーチンで検査している」とした医師は74%に留まっている。
 平成22年10月、厚生労働省から「妊婦健診における抗HTLV-1抗体検査の公費負担での実施」が通知された事により、近年では、妊婦健診においてHTLV-1の検査が殆どの地域で実施されるようになってきているが、まだ、全産科医が全妊婦に対して検査を実施しているという事ではないという実態が明らかになった。

図3:産科でのHTLV-1検査実施状況※医師割合(%)
図3:産科でのHTLV-1検査実施状況


「HTLV-1関連疾患の認知状況調査」の概要

調査対象 M3パネル医師
対象条件 病院及び診療所医師(内科・皮膚科・泌尿器科・整形外科・眼科・産科)
調査方法 インターネット調査
協力医師数 334人
実施期間 2016年11月18日~11月24日実施
調査項目HTLV-1関連疾患の認知状況
HTLV-1関連疾患の診療状況
HTLV-1ウィルス検査の実施状況

■本件お問い合わせ先

株式会社社会情報サービス
担当 傳農、木原
TEL 03-6709-9710
e-mail傳農:hdennoh@ssri.com
木原:jkihara@ssri.com
■株式会社社会情報サービス
設立 1982年4月
資本金 2700万円
代表者 代表取締役 牧田 孝
従業員数 110名
所在地 本社
〒162-0067
東京都新宿区富久町10-5 NMF新宿EASTビル 2F、3F
大阪支社
〒541-0046
大阪府大阪市中央区平野町4-6-3 大明ビル4F
関連会社 PDリサーチ株式会社、SSRI China Co., Ltd.(中国法人)
URL http://www.ssri.com/
■エムスリー株式会社
設立 2000年9月
資本金 15億3,100万円
代表者 代表取締役 谷村 格
連結従業員数 3,556名(2016年3月末現在)
所在地 東京都港区赤坂1丁目11番44号 赤坂インターシティ10階
URL https://corporate.m3.com/
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