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株式会社社会情報サービス（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：牧田孝）は提携する米国のCerner Enviza社 （Oracle Corporation group（本社：米国））が企画・製作するNHWS (National Health and Wellness Survey)の米国と日本データより、中等症から重症の乾癬を対象に、診断・治療を受けている患者と未診断患者の2群について精神的 QOL を表すサマリースコアであるMCS（Mental Component Summary）スコアと労働生産性（WPAI）を比較した結果を発表しました（下記リンクからご覧ください）。
https://storage.pardot.com/960872/1684212525i5YiZngg/NHWS_Psoriasis_Infographic.pdf

乾癬を経験していると回答した回答者の中で、中等～重症の乾癬を患っているが未診断の割合が日本では41％、米国では47％という結果でした。

また、診断され治療を受けている患者群のMCSスコア45.09（米国）、44.59（日本）に対し、未診断の患者群のMCSスコアは35.12（米国）、41.71（日本）と、治療を受けている患者群より有意に低いという両国共通した結果でした。

一方、労働生産性（WPAI）においても同様に、診断され治療を受けている患者群で、疾患が理由で労働に障害があったとの回答が37.72%（米国）、35.7%（日本）に対し、未診断の患者群では76.57%（米国）、49.23%（日本）と、より有意に高いという結果でした。(WPAIは標準値（％）と比較した際の平均値（％）を示しています)

このような結果から、診断され適切な治療を受けることにより、QOLや労働生産性への改善につながる可能性があることが分かります。
更に、日米比較では米国の未診断患者での結果は日本よりもQOL/WPAIのスコアが低い傾向が見られました。

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