第2回医師意識調査の第1報の医師の診療活動への影響に続き、第2報として、治療薬とメーカーの活動についての結果を報告。5月2日レムデシビルが特例承認の手続きを開始したが、治療薬のこれからの貢献は言うまでもなく、医療における製薬企業の情報提供活動にも大きな変化をもたらしている。
<治療薬候補は認知度・期待度ともにアビガンが圧倒的>
4月22日-24日時点に聞いた治療薬の認知および期待度は、いずれもアビガンが認知率87%/期待率76%と他候補薬を圧倒した結果となった。候補薬剤として11品については、認知率ではシクレソニド(オルベスコ)帝人ファーマが63%、期待度ではレムデシビルが29%といずれもアビガンに次ぐ結果となった。
<MRの訪問を62%は全く受けていない、医師から製薬企業のコンタクトの激減が明らかに>
製薬メーカーのMR訪問自粛の中での医師の印象として、62%がMRの訪問は全くないとの回答、特別なケースのみ訪問の27%と合わせ9割の医師はメーカーMRによる訪問がなくなっているということが明らかとなった。

<問い合わせ手段としてもMRのコンタクトの重要性が改めて確認される形に>
そのような中でメーカーに問い合わせる方法としては、MRにメールで問い合わせる51%、MRに電話で問い合わせる41%とこれに次ぐコールセンターへの問い合わせの12%と比較しても、MRとのコンタクトが重要な情報を得る手段であることが示された結果であった。
<新薬発売情報と有効性安全性情報等、新薬情報の減少は情報不足リスクへの懸念の表れか>
情報量が減少されている中で、その懸念として「減ると困る情報」を聞いたところ、近日発売された新薬の有効性や安全性に関する情報が43%、また近日新しい薬が発売されるという情報が41%となるなど、新薬情報についての不足への懸念が強いことが浮き彫りとなった。
<MR以外の情報提供方法は、Web講演会によりが81%、また有用な方法としても68%>
MRの訪問自粛の中で、それ以外の方法で情報提供はWeb講演会で受けたとする医師が81%に上っており、すでにメーカーが発信する標準的な情報提供メディアになっていることが改めて示された結果となった。また、これについても68%が有用な方法としていることからも、現在の状況下で新薬情報収集の重要な手段になっていることが明らかになったといえる。
<3月以降のメーカーの情報提供の適切さ平均31%、バイオジェン、ヤンセン、リリー、第一三共、アストラゼネカ、ベーリンガーは適切指数(適切な情報提供/日頃MR訪問)で上位に>
3月以降製薬企業の情報提供の環境が激減した中、適切に情報提供を受けているとされたメーカーは第一三共22%、武田18%、MSD15%、アステラス14%、大塚14%など業界上位陣について高評価が得られた。その一方で、日ごろ訪問を受けている割合を100としての適切な情報提供を行っているメーカー71社の平均は31%、その上位はバイオジェン・ジャパン38%、ヤンセンファーマ37%、日本イーライリリー36%、第一三共35%、アストラゼネカ、ベーリンガー34%などが上がった。
今回の結果から、MRは医師からの問い合わせ先として重要な役割を担っていることが示されたことに併せ、Web講演会の配信とMRとの(メール・電話・ビデオ会議・必要時の面談など)相互のコミュニケーションを最適化を目指すことが、今後の医師とメーカーにとっての理想的な情報提供の姿に向かうことになるのではないだろうか。
社会情報サービスは今回の第2回調査の結果を複数回に分けて公表しており、コロナ禍での製薬企業の活動の在り方の一助としての情報発信を行う。
本調査の結果は、調査に協力した医師へのフィードバックと報道資料としての提供、また医療医薬品関連企業などに対しても提供する予定。
調査概要
調査対象 | : | 実臨床をおこなっている内科系医師 |
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調査対象条件 | : | 100人/月以上の診療をおこなっている医師 |
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対象診療科 | : | 一般内科、消化器内科、循環器内科、呼吸器内科、代謝内分泌糖尿病、血液内科、神経内科、精神・心療内科、小児科、その他 |
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使用パネル | : | SSRIパネル |
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有効回収数 | : | 1004件(20床以上の病院勤務医師-634件、19床以下の診療所勤務医師-370件) |
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調査実施期間 | : | 2020年4月22日~2020年4月24日 |
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調査項目 | : | - 診療患者数
- 新型コロナウィルス感染症疑う患者診療有無
- その際の対応
- 各疾患タイプの患者数増減
- 著しく減少した患者タイプ
- 受診抑制による問題点
- 受診抑制における解決法
- オンライン診療の実施状況
- オンライン診療実施における課題や問題点
- オンライン診療の実施メリット
- オンライン診療の非実施理由
- メーカーMRの訪問状況
- メーカーへの問い合わせ手段
- MR訪問抑制における情報減少の問題有無
- MR訪問以外のメーカーの情報提供
- MR訪問メーカーと適切な情報提供メーカー
- 感染リスクやそれ以外の不安感
- 治療薬の認知度・期待度
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■本件お問い合わせ先
■株式会社社会情報サービス |
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設立 | 1982年4月 |
資本金 | 2700万円 |
代表者 | 代表取締役 牧田 孝 |
従業員数 | 137名 |
所在地 | 本社 〒162-0067 東京都新宿区富久町10-5 NMF新宿EASTビル 2F、3F |
大阪支社 〒541-0046 大阪府大阪市中央区平野町4-6-3 大明ビル4F |
関連会社 | PDリサーチ株式会社、SSRI China Co., Ltd.(中国法人) |
URL | https://www.ssri.com/ |